パートナーシップ／短期研修プログラム
企業との連携
設立当初より、 日本のビジネス界から広くご支援をいただいています。 授業でのゲストスピーカー、 特別講演会、 学生や教員との 共同研究プロジェクト、 学生のインターンシップ等にもご協力いただき、 実際の企業活動に触れる機会となっています。
グローバル人材パートナーシップ 国際大学は、わが国のグローバル人材育成の最重要拠点となるべく、多くの企業と「グローバル人材パートナーシップに関する覚書」を締結しています。
国際大学グローバル人材パートナーシップ覚書締結企業
2026 年 7 月 1 日現在（ 50 音順）
21. 独立行政法人中小企業基盤整備機構 22. 帝人株式会社 23. テルモ株式会社 24. 東京エレクトロン株式会社 25. 東京電力ホールディングス株式会社
1. アクセンチュア株式会社 2. アステラス製薬株式会社 3. イオン株式会社
41. 株式会社ファーストリテイリング 42. ファイザー株式会社 43. 富士通株式会社 44. 丸紅株式会社
4. EY 新日本有限責任監査法人 5. 株式会社エイチ・アイ・エス 6. SMBC 日興証券株式会社 7. オリックス株式会社 8. 花王株式会社 9. コスモエネルギーホールディングス株式会社
45. 株式会社みずほ銀行 46. みずほ証券株式会社 47. 株式会社三井住友銀行 48. 三井物産株式会社
26. 戸田建設株式会社 27. ナミックス株式会社 28. 株式会社ニコン
29. 日本アイ・ビー・エム株式会社 30. 株式会社日本政策投資銀行 31. 日本生命保険相互会社 32. 日本たばこ産業株式会社 33. NTT 株式会社
49. 三菱ケミカル株式会社 50. 三菱重工業株式会社 51. 三菱ふそうトラック・バス株式会社
10. 株式会社小松製作所 11. 株式会社シーエーシー 12. JFE ホールディングス株式会社 13. SWCC 株式会社 14. スカパー JSAT 株式会社
52. ヤマト運輸株式会社 53. 横河電機株式会社 54. 株式会社 LIXIL 55. 株式会社良品計画 他１社
34. 株式会社日本取引所グループ 35. 日本マイクロソフト株式会社 36. ハウス食品グループ本社株式会社 37. パーソルキャリア株式会社 38. パナソニックホールディングス株式会社 39. 東日本旅客鉄道株式会社 40. 株式会社日立製作所
15. 住友商事株式会社 16. 全日本空輸株式会社 17. 双日株式会社 18. 第一三共株式会社 19. 武田薬品工業株式会社 20. 中外製薬株式会社
* 新潟県とは「連携に関する協定書」を締結
各国政府・国際機関とのパートナーシップ 各国政府や国際通貨基金（IMF）、 アジア開発銀行（ADB）、 独立行 政法人国際協力機構（JICA）などの国際機関、 国際援助機関、 民間 財団等と幅広いパートナーシップを結んでいます。 各パートナーからは留学生 への奨学援助や、 各種研修事業への様々なご支援をいただいています。 企業派遣生の受け入れ 開学以来、 170以上の企業・機関から900名以上の社員・職員が国 際大学の修士課程で学び、 世界各地で活躍しています。 2025年学生派遣企業（修士課程）（50 音順） イオン株式会社／全日本空輸株式会社／東京電力ホールディングス株式 会社／東邦ガス株式会社／帝国繊維株式会社／新潟県／東日本旅客 鉄道株式会社
国内外の大学・機関との連携 長岡技術科学大学、順天堂大学、国際教養大学、 神田外語大学、 JICAとは連携協力に関する協定 を締結、 インドネシア、 モンゴル、 中国等の海外提 携大学とのリンケージ ・ プログラムも行っています。 短期研修プログラム 英語を学内公用語とする国際的環境を活かして、 グ ローバリゼーションを成長戦略の機会として捉える企 業 ・ 機関に対して各種研修プログラムを提供していま す。 また、 ご要望に応じてカスタマイズ型研修も行っ ています。
1991 年の設立以来、 学際的日本研究や、 情報通信技術の発展と普及に根ざした情報社会学研究を中心に、 原理 原則に基づいた学術的研究活動と現実社会との実践活動を並行して推進しています。 産官学民の結節の場として、 常に 新しい社会動向に関する先端研究所であることを目指しています。 附置研究所︓国際大学グローバル・コミュニケーションセンター
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