国際大学(IUJ)和文パンフレット2022-2023

パートナーシップ / 短期研修プログラム

●企業との連携 設立当初より、日本のビジネス界から広くご支援をいただいて います。授業でのゲストスピーカー、特別講演会、学生や教員 との共同研究プロジェクト、学生のインターンシップ等にもご 協力いただき、実際の企業活動に触れる機会となっています。 ●企業派遣生の受入れ 開学以来、170 以上の企業・機関から 900 名以上の社員・職員 が IUJ の修士課程で学び、世界各地で活躍しています。 2022年 9月現在学生派遣企業(修士課程)(50 音順)

・夏期英語集中講座(IEP: Intensive English Program) 毎年7月中旬から開講される8週間のプログラムで、少人数制 (1 クラス 12 名以下)、多国籍環境での集中学習により、実践的・ 総合的な英語能力の向上を目的としています。開学以来、本学 入学予定者の準備講座として実施、現在は企業・機関の短期英 語研修としても活用されています。 (詳細⇒ P.24 参照) ・グローバル リーダーシップ・プログラム(GLP) ビジネス及び異文化・行動マネジメント能力、デジタルトラ ンスフォーメーションの知識を兼ね備えたグローバルマネー ジャーの短期育成を目的とした、英語による1週間の合宿型マ ネジメントプログラムです。少人数グループに本学外国人学生 がファシリテーターとして参加、海外赴任前研修としても効果 的なプログラムです。 ●各国政府・国際機関とのパートナーシップ 各国政府や国際通貨基金(IMF)、アジア開発銀行(ADB)、独立 行政法人国際協力機構(JICA)などの国際機関、国際援助機関、 民間財団等と幅広いパートナーシップを結んでいます。各パー トナーからは留学生への奨学援助や、各種研修事業への様々な ご支援をいただいています。 ●国内外の大学・機関との連携 長岡技術科学大学、順天堂大学、JICAとは連携協力に関する協 定を締結、インドネシア、モンゴル、中国等の海外提携大学と のリンケージ・プログラムも行っています。

味の素株式会社 イオン株式会社 独立行政法人中小企業基盤整備機構 ダイキン工業株式会社 東北電力株式会社 東日本旅客鉄道株式会社 三井住友海上火災保険株式会社 明治安田生命保険相互会社 株式会社モスフードサービス ●短期研修プログラム

英語を学内公用語とする国際的環境を活かして、グローバリゼー ションを成長戦略の機会として捉える企業・機関に対して各種 研修プログラムを提供しています。また、ご要望に応じてカス タマイズ型研修も行っています。

グローバル人材パートナーシップ

2022年9月1日現在(50音順) IUJ は、わが国のグローバル人材育成の最重要拠点となるべく、多くの企業と「グローバル人材パートナーシップに関する覚書」を締結しています。

国際大学(IUJ)グローバル人材パートナーシップ覚書締結企業

41. 株式会社日立製作所 42. 株式会社ファーストリテーリング 43. ファイザー株式会社 44. 富士通株式会社 45. 丸紅株式会社 46. 株式会社みずほ銀行 47. みずほ証券株式会社 48. 株式会社三井住友銀行 49. 三井物産株式会社 50. 三菱ケミカル株式会社 51. 三菱重工業株式会社 52. 三菱ふそうトラック・バス株式会社 53. ヤマト運輸株式会社 54. 横河電機株式会社 55. 株式会社LIXILグループ 56. 株式会社良品計画 他1 社 * 新潟県とは「連携に関する協定書」を締結

1. アクセンチュア株式会社 2. アステラス製薬株式会社 3. イオン株式会社 4. EY新日本有限責任監査法人 5. 株式会社エイチ・アイ・エス 6. SMBC日興証券株式会社 7. オリックス株式会社 8. 花王株式会社 9. コスモエネルギーホールディングス株式会社 10. 株式会社小松製作所 11. サントリーホールディングス株式会社 12. 株式会社シーエーシー 13. GEジャパン株式会社 14. JFEホールディングス株式会社 15. 昭和電線ホールディングス株式会社 16. スカパーJSAT株式会社 17. 住友商事株式会社 18. 全日本空輸株式会社 19. 双日株式会社 20. 第一三共株式会社

21. 武田薬品工業株式会社 22. 中外製薬株式会社 23. 独立行政法人中小企業基盤整備機構 24. 帝人株式会社 25. テルモ株式会社 26. 東京エレクトロン株式会社 27. 東京電力ホールディングス株式会社 28. ナミックス株式会社 29. 株式会社ニコン 30. 日本アイ・ビー・エム株式会社 31. 株式会社日本政策投資銀行 32. 日本生命保険相互会社 33. 日本たばこ産業株式会社 34. 日本電信電話株式会社 35. 株式会社日本取引所グループ 36. 日本マイクロソフト株式会社 37. ハウス食品グループ本社株式会社 38. パーソルキャリア株式会社 39. パナソニックホールディングス株式会社 40. 東日本旅客鉄道株式会社

附置研究所

国際大学グローバル・コミュニケーションセンター (GLOCOM:Center for Global Communications) 1991 年の設立以来、学際的日本研究や、情報通信技術の発展と普及に根ざした情報社会学研究を中心に、原理原則 に基づいた学術的研究活動と現実社会との実践活動を並行して推進しています。産官学民の結節の場として、常に 新しい社会動向に関する先端研究所であることを目指しています。

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